共同通信によると、IOCの最古参委員であるパウンド氏は、今年の夏に予定されている東京五輪・パラリンピックについて「IOCに中止するつもりはない。開催できない理由はない」と述べた。
また同氏は、新型コロナウイルスの感染予防策として、観客は日本在住者のみとすることも「確実に一つの選択肢だ」と指摘した他、3月25日に福島県でスタートする聖火リレーについても、リスクが高すぎると考えられる場合には短縮が可能であり、「必要ならば中止もできる」と述べたという。
パウンド氏はまた、五輪を開催するか否かの判断については、春以降との見通しを示し、「3月は冬の終わりで（まだ）ウイルス感染のリスクがある悪い季節だが、4月、5月と良くなる。その兆候もまた励みになる」と語った。
またパウンド氏は、日本での世論調査でオリンピック開催の見直しを求める声が大半となっていることについては、日本政府による国民への丁寧な説明が重要だとの考えを示したという。
東京オリンピック・パラリンピックの観戦チケットの払い戻しが10日から始まりましたが、読者の皆さんは来年夏の大会開催予定についてどのように思いますか？#東京五輪 #オリンピック
— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) November 10, 2020
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