ワクチンの提供に関しては、IOCとファイザー社が各国・地域の五輪委員会と協議を行い、必要分を提供する見通しで、選手らは日本への出立までに接種を受けることになるという。しかし、接種は義務ではなく、全員に行き渡るかもはっきりしていない。
東京五輪選手へのワクチン提供に関して、ファイザーのアルバート・ブーラ最高経営責任者（CEO）と日本の菅義偉首相が4月に電話協議を行っている。
ワクチンの提供は5月末にも開始となり、7月下旬の開幕までに2回の接種完了をめざすとされ、選手の感染リスクが低減することが予想される。しかし、接種が行き渡るかなどの課題が残されることから、大会開催の決め手となるかは不透明だといえる。
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