「日本政府も東京オリンピック組織委員会も、そして国際オリンピック委員会（IOC）も安全なオリンピックを開催すると公言し続けているが、リスクがあることは誰もが知っている。日本国内においても、また大会後の他国においても感染リスクゼロでオリンピックを開催することは100％不可能である」と押谷教授は英紙「タイムズ」に語った。
教授は「感染数がそれほど多くない国もあり、また他に手段のない国もある。オリンピックをそのような国々への感染源にしてはならない」と指摘し、ワクチンが不足する国も多数あることを示唆した。
オリンピック開催については日本の世論は依然として意見が分かれている。TBSがJNN世論調査の結果として伝えたところによると、「中止すべき」「延期すべき」の回答は合わせて55％となった。
日本では首都の東京をはじめとして、現在も複数都市で緊急事態が宣言されている。
一方、国際オリンピック委員会（IOC）調整委員会と東京五輪の大会組織委員会は5月21日、大会開催前最後となる、3日間にわたる合同会議を終了し、総括した会見で、東京で緊急事態宣言が発令される中でも開催する意思を明らかにした。
東京オリンピック2020はコロナウイルス感染拡大の影響で2021年に延期され、7月23日から8月8日の日程で開催が予定されている。
