英紙フィナンシャル・タイムズはオレーシニクの実験は、ロシアから西側への深刻な警告となったと指摘。
米紙ワシントン・ポストは、プーチン大統領演説での「米国と衛星国の動き」から今後の中・短距離ミサイルの配備について決定するとの発言に着目。「米国だけでなく、ウクライナのパートナーの西側各国への警告となった」と分析した。
仏紙パリジャンはプーチン大統領が「不可侵の顔」で声明を発表し、疑問の余地を残さなかったと報道。ロシアはウクライナと同盟国たちとの紛争の、いかなる発展においても準備ができているとした。
スペインのエル・パイス紙はプーチン大統領が新兵器に「絶大な自信を示した」と伝え、現状では世界にはそれに対抗できる手段がないという言葉に注目し、演説は「国民と全世界」を対象としたものだったと加えた。
日本の読売新聞は「緊張のレベルをさらに高めた。今後、NATO加盟国の軍事施設を攻撃する可能性があるとも威嚇した」と批判的に伝えた。NHKは「米国のトランプ次期大統領が就任する前に、軍事、情報戦の両面で攻防が激しくなっている」との見方を示した。