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「情報提供者からの電子メールは、Ｗ杯開催国を選ぶ過程でカタールが、主要ライバル国である米国とオーストラリアに関する偽プロパガンダを行うよう公共団体と元ＣＩＡ職員に金銭を支払ったことを証拠付けている」と同紙は伝える。
関係筋によると、「ブラック・オペレーション」と名付けられた誹謗戦略はニューヨークにあるBLJ Worldwide社で策定された。その目的は、米国とオーストラリアでは誰もＷ杯開催を支持していないとＦＩＦＡの実行委員会に信じさせることにあった。Ｗ杯実施の要項には、世論による開催支持がある。
タイムズ紙はＢＬＪ社のマイケル・ホルトマンＣＥＯがカタールのアフマド・ニメフ主任アドバイザーに送った２０１０年５月付のメールを入手したという。メールには次の内容が含まれているとタイムズは伝える。
「この４ヶ月で我々は特にオーストラリアと米国に対する２０１８／２０２２年の候補国に対して向けられた大規模な破壊工作を行った。」
２０２２年大会の開催は韓国と日本も目指していた。
しかしタイムズ紙によると、カタール側はタイムズ紙が出した主張全てを否定し、「我々は２０１８／２０２２年Ｗ杯の選考過程でＦＩＦＡの全規則を遵守した」とした。
サッカーＷ杯の２０１８年大会と２０２２年大会の開催国を決める過程でロシアとカタールが不正を行ったとの疑惑は一度ならず上がっている。これを受けてＦＩＦＡはロシアとカタールが開催国に選ばれたことが妥当かを調査。２０１４年１１月には、選考過程で規則違反は確認されなかったと発表した。
２０１７年夏、ＦＩＦＡの倫理委員会が選考が適切だったかを調べた調査の報告書の完全公開に踏み切った。妥当性の疑惑は完全に取り除かれた。
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