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ロイター通信によると、今回の急落を説明するためにトランプ大統領が「修正（correction）」という単語を使ったことは重要である可能性があるという。「株式市場の修正」は、５２週高値（過去５２週間での最高値）からの少なくとも１０％の下落と定義されるため、米国の主要指数が今後さらに下落することが示唆されているからだ。
今回の急落の原因となったのは、米中両政府による貿易戦争の結果に関連した投資家らの懸念、また米財務省長期証券の利回り上昇だった可能性がある。
トランプ大統領は、中国との貿易戦争が各指数下落の原因であるとは考えていない。
日本経済新聞によると、トランプ大統領は１１月の米中間選挙を控えて、有権者の投票に影響が出かねない株式相場の動向に神経質になっているという。
一方、ＮＨＫによると、東京株式市場は１１日、米株価急落の影響を受け、日経平均株価が一時１千円以上急落。中国・上海市場など他のアジア各地にも株安が飛び火した。
また、ＮＨＫによると、欧州の主な市場でも１１日、株価指数が１％余り値下がりしている。
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