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調査には、さまざまな年齢の米国人が協力し、彼らの経済状況が分析された。そのうち３８０人がミレニアム世代だった。
中でも２３歳から３８歳の若者が他の年齢層に増して、自分たちの経済状況を不安視していた。
しかもそうした若者の多くは、増大する負債の責任はＳＮＳにあると考えていることがわかった。そうした主張の理由は、彼らにとってＳＮＳが高額商品や旅行、趣味などをこぞってが自慢する場となっているためで、同僚に遅れを取らぬよう、若者たちは新しい負債に手を出さざるを得ない。
こうした状況について、調査を行ったチャールズ・シュワブ社のテリー・コールセン副社長は、米国の若者たちの負債の増大には別の理由があると考えている。コールセン氏によれば、負債の大部分はミレニアム世代が抱える学生奨学金やクレジットカード、自動車ローンに関係したおり、これらの制度があるゆえに、ミレニアム世代は政府や企業の無期限の負債搾取からなかなか解放されない。
さらに、住居の価格高騰と賃金の伸び悩みが、調査が実施された２０１８年の時点で、住宅の購入を検討していた若者に深刻な打撃を与えた。彼らはまさにこれが理由でローンが組めなかった。
コールセン副社長は、間もなく米国の人口の中心を占めることとなるミレニアム世代は、次の景気後退を背景に、押しつぶされてしまうと危惧感を示している。
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