ANAホールディングスのプレスリリースによると、同社は「日常生活のさまざまなシーンの中でアバターが社会インフラとして利活用される街づくりをスタート」する。
アバターサービスを提供するためのプラットフォームとなるのは「avatar-in（アバターイン）」。2020年4月のサービス化を目指す。
様々な場所に配置された「newme」に「avatar-in」を通じてアクセスすることで、「自宅にいながらショッピングを楽しんだり、忙しくてなかなか行くことの難しい役所に昼間訪れたり、病院のベッドから水族館を見学したり、海外の方が日本のスポーツを観戦したりと、さまざまな可能性が拡がる」という。