Googleは2017年より “Coalition for Better Ads（CBA）”に参加。同団体が定める望ましい広告基準に従い、多くの人が不快と感じる広告の対処を進めている。
その不快な広告の例として挙げられるのが、暗号通貨をマイニングしているもの、プログラムが不十分、ネットワークへの最適化が行われていないなどの理由でリソースを余分に消費させる広告。これらはユーザー側が気づかないうちにバッテリーやデータ通信量を消費させ、ネットワークの速度制限につながりかねない。
Googleは今後、広告が利用可能なリソースを制限。そのしきい値とは、ネットワークデータの4MB、または30 秒ごとの計測時間のうちCPUの使用時間が15秒間、または60秒間。これらの広告は全体の0.3%だが、消費するネットワークデータは全体の27%、CPU使用率の28%を占めるという。
広告がリソース制限を超える場合、ユーザー端末にはエラーページが表示され、「表示予定の広告はリソース制限を超えていたため削除された」と通知されるようになるという。
4月下旬、Googleがビデオ会議アプリ「Meet」の使用料を無料にした。以前は有料の機能を通話これから無料で使えるようになった。
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