高橋理事は「2021年夏の開催に向けて一丸となるのが大前提」と前置きしたうえで、「中止は絶対に避けるべき」と述べた。中止になれば「日本や世界経済が大きな打撃を受ける」とし、来春の時点で7、8月の開催が難しいと判断されれば国際オリンピック委員会（IOC）に対し、「もう1度、延期を働きかけるべきだ」と主張した。
東京五輪の開催について大会組織委員会の森喜朗会長はこれより前、「新型コロナの影響などにより2021年夏に開催されなければ中止」と明言していた。
東京五輪組織委員会は先週、2021年の開催形式を簡素化する考えを公に発表した。東京五輪は「安全な環境を提供」「都民の理解を最優先にコスト最小化」「より安全に行うため開催形式の簡素化」の3原則のもとで実施を目指す。
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