調査では、「パンデミック以降、企業はサイバー攻撃の増加に直面している。アンケート調査の回答者の58％は彼らの企業が新型コロナウイルスの感染拡大当初からサイバー攻撃とその脅威の増加を認識しているとし、また39％がその頻度はこれまでと同じであると返答した」ことが指摘されている。
この調査は世界の600人を超えるITおよび情報セキュリティーの専門家へのアンケートにもとづきまとめられた。
調査によれば、2021年のサイバーセキュリティーでもっとも重大な問題とされるのは、リモートで勤務する職員のセキュリティー保障（47％）やソーシャルエンジニアリングを使った攻撃やフィッシングからの保護（42％）、安全なリモートアクセスの提供（41％）、また、クラウドアプリやインフラの保護（39％）が上げられた。
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