2020年のランキングで、国民1人当たりの寄付額がもっとも多かったのはアイルランド。中でもアイルランド人の寄付先としてもっとも多かったのは、ナバホ族とホピ族（米国領内に暮らす先住民）の支援基金だった。この寄付は、1872年のアイルランドの大飢饉の際に、両民族が支援を行なってくれたことへの感謝の意を表すものである。
上位５位にはアイルランド以外に、以下の国がランキング入りした。
- 米国
- 英国
- カナダ
- オーストラリア
フォーブス誌では、2020年に行われた寄付のすべてが新型コロナウイルスの感染拡大の影響に関連したものではなかった点が指摘されている。
コロナウイルス関連の寄付以外では、人類の平等のために闘う団体などへの寄付が多かった。
米国の飢餓救済組織であるアメリカズ・フード・ファンドは、2020年、新型コロナウイルスによる飢餓対策の募金活動において、最高額となる4,400万ドル以上（およそ45億円）を獲得した。
一方、コロナウイルス対策への個人寄付として最高額を拠出したのは、米ツイッターの創業者、ジャック・ドーシー氏。ドーシー氏はすでに10億ドル（およそ1,035億円）を救済基金に寄付している。これは金額そのものでも、また保有資産に占める寄付金額の割合でも1位となるもので、その他の大富豪らを大きく引き離した規模となっている。
なお、ビル・ゲイツ、メリンダ・ゲイツ夫妻は新型コロナ対策に1億ドル（およそ103億円）を投じている。