研究チームは、日本、米国、英国など21カ国（高所得国16、上位中所得国5）の自殺者数に関するデータを分析し、2019年1月から2020年3月までの月別の自殺の傾向を調べた。
その後、そのデータを2020年4月1日から7月31日までの自殺者の数と比較したが、自殺の増加は認められず、逆に予測値を下回ったという。しかしながら、例外もあり、オーストリアのウィーン（31％）、日本（5％）、ロシアのサンクトペテルブルク（5％）、クロアチア（9％）、ドイツのケルンとレーバークーゼン（11％）などでは、自殺者の増加が見られた。
一方、自殺者の数が増加している日本について、研究チームは、新型コロナの感染拡大が始まる前にも自殺率がかなり高かった点を指摘するとともに、コロナ感染拡大の中、有名人の自殺が相次いだことで、後追い自殺が増えた可能性があるとしている。
日本の厚生労働省の発表によれば、過去10年の自殺者数は減少傾向にあったものの、2020年の自殺者の数は記録的に増加した。専門家らは、国内で緊急事態宣言が初めて発出されてから、自殺者が増加するようになったと指摘している。
日本では、2020年1月の自殺者数は過去40年で最低を記録。2019年の自殺者数は19,959人で、2018年に比べて４％減少し、2020年1月には初めて2万人以下となり、1981年の20,434人以来、最低の数字となっていた。
ザ・ランセット・サイキアトリーは、研究者らは自殺者の年齢、性別、人種などを再確認しておらず、また調査には低所得国、下位中所得国（世界の自殺の46％がこれらの国々で確認されている）は含まれていないことから、限定的なものだと指摘している。
2020年に日本の小中高生の自殺者数が1980年以降最高となったという話題については、こちらからどうぞ。
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