17、18日に朝日新聞社が実施した電話による世論調査では、東京五輪・パラリンピックの開催について質問がなされた。
大会の開催について賛成と回答した人の割合は33%、反対と回答した人が55%となった。
また、菅首相が繰り返す「安全、安心の大会」には「できない」と回答した人の割合は68%に上り、「安全、安心の大会」に「できる」と回答した人は21%にとどまった。
朝日新聞は「コロナ禍での開催への不安が賛否に影響しているようだ」と指摘している。
調査はランダムで実施され 1142人が回答した。
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