長期化するコロナ禍により、国内線・国際線ともに利用者数の回復が遅れていることが影響しているという。同社はコスト削減を進めるため、ANA系列全体で従業員を2025年度までに約9000人（全体の約2割に相当）削減する方針。新規採用者の抑制や定年退職などで対応するという。片野坂真哉社長は同日の記者会見で「航空事業は感染症の影響を受けやすく、従業員を多く抱えると、脆弱性が高まる。スリム化によって、コロナのトンネルを抜けていきたい」とコメントした。関連記事