同紙は、このような状況はウクライナ情勢の早期解決を促す可能性があるとしている。ウクライナの対抗が長引けば、これまでと同じテンポで武器供与をすることは不可能だからだ。
同紙はまた、英国防省のトニー・ラダキン参謀総長が、ウクライナへの集中的な武器供給により、西側には武器在庫を補充するだけの生産能力が足りないと明かしたことを取り上げている。
同紙では、紛争がロシアとの国境線に達する危険性についても指摘されている。その場合NATOは広大な領土で数少ない軍備で戦うことを強いられる。
アジアン・タイムズは、台湾で中国の戦闘行為が始まれば、米国は榴弾砲をはじめとした武器はウクライナに供給してしまっため、台湾に武器供給はもうできないだろうと結んでいる。