中国ファーウェイCEO 制裁で米Appleとの市場独占を阻まれたと語る

中国の大手通信機器メーカー「華為(ファーウェイ)」のCEOは、米国の制裁が同社の発展を妨げている主な要因であるとの考えを示した。また、ファーウェイのスマートフォン市場における韓国企業「サムスン」の影響力についても語っている。技術系メディア「PhoneArena」が伝えた。
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ファーウェイのリチャード・ユーCEOは、自社を米Appleと比較し、「米国の介入がなければ、世界最大の携帯電話メーカーはファーウェイとAppleになっていたかもしれない」と述べた。
さらにユー氏は、米国の制裁はスマートフォンメーカーの市場勢力図に決定的な影響を与え、同社の足かせとなったと指摘した。
ファーウェイ 米国の制裁回避を目的にスマホを別ブランドで販売開始か ブルームバーグ
また同氏は、ファーウェイは、スマートフォン市場におけるサムスンの影響力について語り、サムスンを「小さな生産者」と表現した。ユー氏は、サムスンのスマートフォンは韓国と米国市場で需要があるが、もし制裁がなければファーウェイはサムスンの代わりに米国市場を席巻していただろうと述べている。
同メディアの記者は、このユー氏の言葉に注目。ファーウェイは何年もかけて韓国のライバルに追いついたのだから、サムスンを小さなメーカーと呼ぶのは正しくないと指摘している。
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