IOCが現在検討している案では、大会に参加できるのはオリンピック精神を持つ選手だけとしており、特殊軍事作戦を支持せず、反ドーピングのルールを守ることを条件としている。ドーピングに関しては各選手に強制的に個別審査を受けさせるという。
一方で、執行委員会のメンバーのほとんどはオリンピック運動の使命として、差別なくすべてのスポーツ選手の権利を尊重する必要性を認識しており、各国政府が参加できるスポーツ選手を決めたり、選手が自らの国籍を理由に大会に参加できなかったりするのはあってはならないとしている。
また、日本も含むアジア地域の国内五輪委員会の集合組織「アジアオリンピック評議会（OCA）」のラジャ・ランディール・シン会長は、選手らの大会参加を禁止するIOCの措置を守る理由はないと表明。これに対し、IOCはOSAの提案を歓迎し、アジアでの大会にロシア選手らを参加させることを認める考えを示した。
IOCは2月、ウクライナ情勢を背景にロシアとベラルーシのアスリートを国際大会に参加させないよう勧告。その後、様々な国際スポーツ連盟がこうした勧告に従い、ロシア人選手らを排除してきた。一方で、これまでにIOCのトーマス・バッハ会長は、特殊軍事作戦を支持していないロシア人選手を大会に復帰させるよう呼びかけていた。
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