増加は3年連続。全教員92万415人に占める休職者の割合は0.77％。
休職者7119人の内訳は小学校3443人、中学校1705人、高校966人、特別支援学校928人など。
休職要因は児童・⽣徒に対する指導（26.5％）が最も多く、職場の対⼈関係（23.6％）、校務分掌や調査対応など事務的な業務（13.2％）が続いた。
休職者の性別は男性が2866人、女性が4253人。
文部科学省が掲げる主な対応
教師を取り巻く環境の整備
教員のメンタルヘルス対策の充実
教職員定数の改善等による指導・運営体制の充実
日本教育新聞は「代替教員の確保に苦しむ学校現場にとって、休職者の増加は深刻な課題となっている」と指摘している。