調査は英国の世論調査会社ＩＣＭリサーチが国際通信ラジオ「スプートニク」の要請で実施したもの。ギリシャの自力債務履行を最も強く主張したのは独英の市民で、それぞれ６９％、６２％がこう答えた。
それと異なる意見が表されたのはギリシャで、５５％の回答者が債務は帳消しとすべきと答えたのに対し、ギリシャが独自で払うべきと答えたのは２５％に留まった。
自国はユーロ通貨の使用を停止し、元の通貨に戻るべきか、という２番目の問いに対しては、「ユーロの使用はやめなくてもいい」と回答したのはわずか５３％。ユーロ使用の停止を最も多く支持したのは独の３９％。ギリシャ、仏ではそれぞれ２４％、２９％がユーロ使用をやめたほうがいいと考えている。
英のシンクタンクBruges グループのロバート・アウルズ社長はラジオ「スプートニク」からの特別インタビューに答え、次のように語っている。 「最終的には欧州諸国にとっては、経済成長に、独自の通貨に戻ったほうがいい。ユーロ導入でＥＵ内にあった経済サイクルの差異は単に広がってしまった。最終的には、ユーロは経済プロジェクトとしての実際の意味を持つことはなく、常に政治的なプロジェクトであっただけだ。」
ドイツ人のユーロに対する見方について、アウルズ氏は、「ドイツ内では独マルクは実際、サクセス通貨だったという意識が広がっている。ドイツ人は欧州南部の問題に自分たちは金を払うべきではないことを理解し始めている」と語った。
