２７日、ＦＩＦＡの役員らが収賄罪でチューリッヒで逮捕のニュースが世界を駆け巡った。ところが今回、スキャンダルが持ち上げられた原因として、専門家らの間からはその裏に長きに渡って英国マスコミが展開する作戦があるとの声が上げられている。英国は２０１８年の開催権を獲得したカタール、２０２２年の開催権を手にしたロシアをいわゆる「アンチ・フェアプレー」に加担したとして、除外しようとする試みを止めていないというのだ。
今回のスキャンダルはあらゆる面で、２０１３－２０１４年にも展開された真犯人摘発キャンペーンを想起させる。当時、２０１８年、２０２２年のワールドカップ各開催国選びでロシア、カタールが選ばれた際も違法な選出だったとして、それに加担した真犯人探しが行なわた。そしてやはり現在と同じく、英国マスコミはＦＩＦＡ執行委員の会話内容を公表し、自国のワールドカップ開催のライバルを消そうとしたために、委員会内で違法に関与したとされる人物の摘発が行われた。ただし、長期にわたる捜査も違反者の摘発には至らなかった。
ところが、ロシア、カタールの開催決定に関与したＦＩＦＡ執行委員会の役員に対しての情報攻撃は、まだ続けられていた。ロシア･サッカー連盟のヴャチェスラフ・コロスコフ名誉会長は２０１４年１２月の時点で「英国マスコミは２０１８年、２０２２年のワールドカップ開催国の選出結果を無効にする試みを止めていない」と発言している。コロスコフ会長は、自身もＦＩＦＡ執行委員会で四半世紀以上も務めた経験があり、発言すべき内容を心得ている様子がうかがえる。
コロスコフ会長は「汚職、違反についての噂はすべて英国マスコミの吹聴。これは２０１０年、英国がワールドカップ開催権を逃した時点から続いている。ところがこの４年の間、実際に関与した人物の名前も事実も一切摘発されていない。世論に影響を及ぼそうとする試みは、今、ロシアのワールドカップ開催時期が確定されている段階であっても、これが止むことは絶対にないだろう。ＦＩＦＡはこれにいちいち反応すべきではないと思う」と語っている。
