日本の文部科学省の調べでは、日本では１５０万人を越える児童がインターネット依存症である事が明らかになった。文部科学省の委託事業に取り組む久里浜医療センターの樋口進院長は、この理由についてスマートフォン、ソーシャルネットが激しい勢いで拡大したためとの見方を示している。
インターネット依存症にかかった子どもを救おうと日本では高学年向けの夏の特別キャンプが組織されだした。キャンプにはもちろんのこと、病の元凶となるインターネット、ビデオゲーム、テレビは一切ない。そのかわり子どもたちには新鮮な空気の戸外でのクラブ活動、スポーツ競技など、自己開発のための無限の可能性が与えられる。こうした一方で「決まりに反して」スマートフォンなど電子ガジェットを使用したこどもには罰金制度も作られる。
極度にガジェットの使用はあまりにも切迫した問題となってしまったため、世界保健機構（ＷＨＯ）はインターネット依存症をアルコール依存症、麻薬中毒と同等に、「疾病及び関連保健問題の国際統計分類（ＩＣＤ）」に含める意向を固めている。モスクワの主任精神科医を努めるボリス・ツィガンコフ教授は、インターネットにのめりこむ生活は精神に異常をきたすとして、次のようにコメントしている。
「最初は熱中から始まる。そしてゲーム依存症、インターネット依存症となっていく。だが人間というのは社会現象だ。他の人と交流せなばならないし、それは血の通い、感情のこもった交流でなければならない。ところがバーチャルな人格との交流にのめりこんでしまい、外界との接触がコンピューター画面を通して行なわれると、これはすでに異常である。病気の形になるケースに発展すると、これは精神に異常をきたす。インターネット依存症は精神的依存、化学的依存の原因そのものを抱えていることから、すでにＷＨＯの新たな病気分類に入れられようとしているのだ。インターネット依存症はゲーム依存症に近い。現在、ＩＣＤは一連の国で認可手続きが行なわれている。インターネット依存症が精神異常として認められた場合、その患者は向精神薬や心身症の治療薬などの援助を受けることができるようになる。」
インターネット依存症問題はロシアにも米国にも中国にも起きないわけには行かなかった。これらの国ではインターネット依存症はアルコール中毒と同等に扱われている。その理由は患者の脳を調べたとき、そこにアルコール中毒患者に似た変化が認められたからだ。
