大西会長は、次のように説明した-
「今後数年が、極めて重要だ。なぜなら、日本における教育改革が成功するかどうか、それが示されるからだ。この改革が、科学の質に影響を与えるのかどうかといった質問には、現時点で、具体的に答える事は出来ない。今のところ、それはまだ提案に過ぎないものであり、改革自体始まっていないからだ。」
今年6月、下村前文部科学相が、86の国立大学の指導部に書簡を送り、その中で、社会科学や人文科学教育の部分的放棄あるいは制限に向け、積極的な措置を講ずるよう求めた後、日本のマスメディアの間では、改革について賛否両論が巻き起こっている。