新聞によれば、1945年、米国の世論は、広島と長崎に対する原爆投下を支持した。当時の世論調査では、アンケートに答えた人のうち53％が、米国は、それが行われたように、日本の複数の都市に原子爆案を投下すべきだったと答えている。なお当時、原爆使用に反対したのは4％に過ぎなかった。
これに対し今回実施された調査では、1940年代の出来事と状況は同じながら、敵国が日本ではなくイランだとする架空のシナリオを米国人に示したところ、その結果は「驚くべきもの」になった。新聞報道によれは、アンケートに答えた人のうち何と59%が、イランへの原爆投下を支持したとのことだ。
新聞「The Wall Street Journal」は「こうした結果は不安を呼び起こす」と指摘し「1945年のように今日、もし原爆使用問題が検討された場合、米国の世論が、大統領の決断を押しとどめることはおそらくないだろう」と結論付けている。
