EU離脱でこれに他も準じる 欧州市民に世論調査

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欧州の先導的諸国の大半の市民はEU加盟国のリストに近い将来変化が生じるだろうと考えている。スプートニクが英仏独伊で行った世論調査「スプートニク・意見」では、英国に続いて最低でもあと1国はEUを離脱すると市民が確信している事実が明らかにされた。

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最低1か国は英国に続いてEUを離脱すると回答したのは英国では回答者の3分の2にあたる64%、ドイツ、イタリアでは半数以上でそれぞれ52%、57%、フランスもほぼ半数の49%。しかも回答者の大多数が英国のEU離脱後、直ちに数か国がこれに感化されると考えており、その割合は英国で55%、イタリアで50%、フランスでは42%、ドイツで39%となっている。

「スプートニク・意見」は2017年4月21日から25日の期間、IFopセンターによって行われ、これに18歳以上の市民3203人が参加した。

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昨年同時期の6月には英国民のおよそ52%がEU離脱を問う国民投票の実施に賛同を示していた。3月末、英国はEU離脱プロセスの開始を宣言。完全な離脱プロセスの終了は2年後の2019年春になるものとみられている。

国際的世論調査研究プロジェクト「スプートニク・意見」は2015年1月にスタートした。同プロジェクトのパートナーは、有名な世論調査会社 Populus、Ifop、forsa。

スプートニクは、10カ国でマルチメディア情報ハブを有する通信・ラジオ社。スプートニクは30以上の言語での報道、アナログ、デジタルラジオ放送を行い、携帯用アプリ、ソーシャル・ネットワークでの自社ページを持つ。

スプートニク意見の他の調査も御覧ください。

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