https://sputniknews.jp/20180128/4515512.html
東京五輪ホストサミット開催へ 2月に300自治体対象、政府
東京五輪ホストサミット開催へ 2月に300自治体対象、政府
Sputnik 日本
... 2018年1月28日, Sputnik 日本
2018-01-28T10:58+0900
2018-01-28T10:58+0900
2018-01-28T10:43+0900
https://cdn1.img.sputniknews.jp/img/67/13/671354_0:83:1601:983_1920x0_80_0_0_fef4d2e11a9cb0975474c72297208e50.jpg
国内
Sputnik 日本
feedback.jp@sputniknews.com
+74956456601
MIA „Rossiya Segodnya“
2018
Sputnik 日本
feedback.jp@sputniknews.com
+74956456601
MIA „Rossiya Segodnya“
ニュース
jp_JP
Sputnik 日本
feedback.jp@sputniknews.com
+74956456601
MIA „Rossiya Segodnya“
https://cdn1.img.sputniknews.jp/img/67/13/671354_90:0:1509:1064_1920x0_80_0_0_105834e3be71f79cb6414eb8a6b99398.jpgSputnik 日本
feedback.jp@sputniknews.com
+74956456601
MIA „Rossiya Segodnya“
社会, 国内, 2020年東京オリンピック・パラリンピック
社会, 国内, 2020年東京オリンピック・パラリンピック
東京五輪ホストサミット開催へ 2月に300自治体対象、政府
政府は2020年東京五輪・パラリンピックに参加する海外選手らと地域住民が交流を図る「ホストタウン」に登録している全国約300自治体の首長ら関係者を対象とした「ホストタウン・サミット」を2月下旬に東京都内で開催する方針を固めた。先進的な事例を紹介し、自治体間の情報共有を後押しする狙いがある。政府関係者が27日、明らかにした。
スプートニク日本
未登録の自治体にも参加を呼び掛け、ホストタウンへの理解を深めてもらうことで新規登録の拡大につなげたい考え。ホストタウンの相手国となる在京の各国大使館にも案内状を出す予定だ。
(c)KYODONEWS