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2位はソフトバンクグループの孫正義会長(240億ドル)。前年の1位からは順位を下げたものの、アラブ首長国連邦(UAE)とサウジアラビアの投資ファンド及び米国のアップルとオラクルとの取引によって資産が増加した。
3位はキーエンス創業者の滝崎武光氏(186億ドル)。同社はセンサー類を製造しており、ロボット技術を利用する大規模工場でこれらの機器が使用される中国からかなりの規模の受注を得た。
4位以下は、サントリーホールディングスの佐治信忠・代表取締役会長(108億ドル)、楽天株式会社の創業者である三木谷浩史氏(60億ドル)、光通信の創業者である重田康光氏(54億ドル)、ユニ・チャーム創業者の高原慶一朗氏(52億ドル)、森トラストの森章会長(47億ドル)、日本電産の創業者である永守重信氏(45億ドル)、三共の創業者である故毒島邦雄氏の息子、毒島秀行氏(44億5千万ドル)と続いている。
同誌は、今回の番付に掲載された50人のうち31人について、最近の1年間で自らの資産の一部を失ったと指摘。昨年の番付に掲載されていた50人の資産の総額が1860億ドルだった一方、今年はこの数字が1780億ドルにまで減少したという。
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