9月2日に発売された小学館の週刊誌「週刊ポスト」には「厄介な隣人にサヨウナラ韓国なんて要らない」と題する特集が10ページにわたって掲載された。
この中で韓国の学会のレポートをもとにしたという記事は、「怒りを抑えられない『韓国人という病理』」という見出しで、「10人に１人は治療が必要」と記している。
この特集に対し、作家の柳美里さんが「人種差別と憎悪を煽るヘイトスピーチ」と指摘したほか、哲学者の内田樹さんは「今後小学館の仕事はしないことにしました」と投稿するなど批判の声が相次いだ。
日本で暮らす韓国・朝鮮籍の子どもたち、日本国籍を有しているが朝鮮半島にルーツを持つ人たちが、この新聞広告を目にして何を感じるか、想像してみなかったのだろうか？ 想像出来ても、少数だから売れ行きには響かないと考えたのか？ 売れれば、いいのか、何をしても。 https://t.co/gQX91w1kKv
— 柳美里 (@yu_miri_0622) September 2, 2019
こうした批判を受けて「週刊ポスト」の編集部は2日、公式ウェブサイトで「多くのご意見、ご批判をいただきました。なかでも「怒りを抑えられない『韓国人という病理』」という記事に関しては、誤解を広めかねず、配慮に欠けておりました」とコメントを発表した。
関連ニュース
