同事業は、日本の現代美術の国際化に向けた基盤構築のため文化庁が取り組んでいるもので、研究者や批評家、キュレーターらが関わっている。意見書は、美術評論家の林道郎・上智大学教授、日本現代美術商協会の小山登美夫・代表理事、国立国際美術館の植松由佳主任研究員ら13人の連名で提出された。
意見書の中で有志らは、「補助金の全額を、いわば後出しの結果論で取り下げることは、未来に対して悪しき前例になる」と批判。「国際化」という文化庁の事業方針に矛盾すると指摘したうえで、「決定が覆されない場合は、事業への関わり方を検討せざるをえない」と表明した。
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