40歳代、50歳代、60歳以上の自殺者が減少している。一方、20歳未満及び20歳代は急増以前の水準に戻っておらず、20歳未満は前年より増加した。
15～39歳の各年代の死因の第１位は自殺だった。日本の厚生労働省は、日本における若い世代の自殺は深刻な状況にあると指摘している。
自殺の動機・原因については、「健康問題」が最も多く、次に「経済・生活問題」、「家庭問題」、「勤務問題」が続いている。
自殺件数に影響する要因としてWHOが挙げている１つに自殺手段の手に入りやすさがある。例えば自殺に最もよく使われる有毒化学物質、銃の購入に制限をかける、橋にバリアを設けるといった施策は、主要な自殺防止策に数えられる。
