視覚障害の根絶を目指すグローバルキャンペーン「VISION2020」、成果なく

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世界保健機関(WHO)が1999年に20年計画で立ち上げたグローバルキャンペーン「VISION2020」は、回避可能な視覚障害を世界で25%減らすことを目標とするものであった。しかしこのほど、世界各国の視覚障害研究機関が調査を行なったところ、WHOはこのキャンペーンで掲げた目標を達成することはできなかった。雑誌「ランセット・グローバル・ヘルス」Lancet Global Healthが報じた。

WHOが行なっている「世界の疾病負担研究」の一環として、世界中の人々の健康状態をモニタリングしている195カ国の研究者らは、キャンペーン「VISION2020」の成果について評価し、失明を引き起こすあらゆる視覚障害を撲滅するという課題は完全には遂行されなかったとの結論を導き出した。研究者らが行なった分析では、過去数十年で、回避可能な視覚障害と失明の件数は成人ではほとんど変化は見られなかった

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2020年の統計で、最も一般的な失明の原因は白内障であった。白内障は普通、60歳から70歳の人々に発症する。一方、「ランセット・グローバル・ヘルス」誌Lancet Global Healthによれば、高齢者では、緑内障、網膜ジストロフィーが失明の原因となることが多い。

専門家らによれば、このような眼の病気の治療でもっとも大きな進展が見られるのは、南米、中東アジアの地域、北米、南アジアなどである。ロシアを含む東欧諸国では、これらの病気の数は減少しているが、途上国で見られるほどではない。これに対し、西欧の先進国や米国、カナダでは、これらの病気の件数に変化はほぼなかった。

報告書の執筆者らは、こうした現状について、先進国ではすでに新たな技術を発展させるためのポテンシャルが使い果たされたこと、一方で途上国では眼の病気に対し、より詳細な診断を下すことが広く可能になったことが原因だと指摘している。

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