発表によると、財団は京都大学医学部附属病院や大阪府のりんくう総合医療センターなど4機関と協力し、新型コロナウイルスに感染し回復した、重症度の異なる元患者6人の血液を採取し、iPS細胞を作製した。
財団によれば、重症化リスクには基礎疾患だけでなく遺伝的な要因も関係すると考えられている。元患者から血液を採取しiPS細胞を作製することで、元患者と同様の遺伝的背景を持った肺や心臓などの細胞を使った実験をすることが可能となるという。
財団の理事長を務める山中伸弥教授は「より多くの研究者に利用いただくことにより、新型コロナウイルス感染症の収束に少しでも貢献できればと考えている」とコメントしている。
