デ・ヨング氏は、アジアやアフリカの貧困国の住民は電気自動車を買う余裕がないため、地球規模の大災害から人類を救えるかどうかはこれらの国にかかっていると指摘した。
同氏は「電気自動車を米国、フィンランド、オランダに送るだけでは気候変動のパリ協定の目標を達成することはできない。低中所得国にも低排出や排出ゼロの自動車を供給する必要がある」との考えを表した。
デ・ヨング氏は、貧困国では近い将来、人口増加によって有害物質の排出量が増加するだろうと強調し、その例としてケニアを挙げ、同国では2005年から有害物質の排出量が倍増し、首都ナイロビでは8年間で駐車場が2倍に増え、ディーゼルが最も人気のある燃料だと指摘した。
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