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昼寝は認知症の前兆かも　研究で明らかに

昼寝は認知症の前兆かも　研究で明らかに

Sputnik 日本

高齢者が昼寝をすることは老化において正常な現象の1つだが、アルツハイマー病などの認知症の前兆を示している可能性があることが、米大学の研究で明らかになった。科学メディア「サイエンスデイリー」が伝えている。 2022年3月22日, Sputnik 日本

2022-03-22T14:00+0900

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認知症とアルツハイマー病　老年期に起こる脳の主な問題とは?

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研究者らは今回、1401人の高齢者を対象者とし14年間のデータを調査した。これらの高齢者は平均年齢81歳で、実験開始当時、参加者の75.7%は認知機能障害がなく、19.5%は軽度認知機能障害、4.1%はアルツハイマー病だった。参加者は運動量を計るブレスレッド型の装置を毎年14日装着した。研究者らは、午前9時から午後7時までの間、装置が長時間の非活動時間を観測した場合は、それを昼寝と解釈した。すると、認知障害を発症していない参加者では、日中の仮眠時間は1年に平均11分増加し、軽度認知障害がある参加者はその2倍の合計24分、アルツハイマー病の参加者は3倍近い合計68分であることが分かった。この研究を行ったカリフォルニア大学のレン氏は、昼寝とアルツハイマー病が「双方向的に互いの変化を促進しているようにみえる」ことが初めて明らかになったと指摘した上で、「過度の昼寝は老化の促進や認知機能老化プロセスのシグナルになる可能性がある」と述べている。また同氏は、昼寝に『干渉』することが、加齢に伴う認知機能の低下を遅らせるのに役立つかどうかは今後の研究テーマにおいて興味深いものになるだろうと語っている。スプートニクは以前、ロシアの神経科医が語った認知症の最初の兆候について報じている。関連ニュース

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