この会議をオンラインで開催したのはロシア国立研究大学経済高等学院、統計研究・経済知識研究所。レオニード・ゴフベルフ所長によれば、会議には日本、米国、オーストリア、フィンランドなど世界各国の主要な研究者らが参加した。
非接触型の未来
研究者らは、ソーシャルディスタンスやリモートワークといった習慣は、パンデミック後も継続される可能性が十分にあると見ている。またオンライン授業の一部、またさまざまな分野のレクチャーやレッスンが、コンスタントに実施される新たな教育形式となっていく可能性も除外できないとしている。パンデミックによって引き起こされた新たな現実によって、オンラインショッピングやネットワークを通じた各種サービスが活性化した。そして「非接触型の未来」という新たな言葉まで誕生した。
コロナウイルスは技術の進歩にどのような影響を与えたのか
とりわけ、日本の専門家らは、一連の宇宙開発の実現化および環境分野における技術の確立の時期を、計画より遅く設定し、しかしながら日本にとって耐震技術は依然、重要なものであると強調した。
2020年7月、日本の文部科学省は、今後20年で実現できるとされる技術を予測する科学技術白書を発表した。編纂者の1人には2019年にノーベル化学賞を受賞した吉野彰氏も名を連ねている。日本の専門家が予測する37の技術の中には、ロボットなどによる産業、建設、農業の自動化、スマートシティ、水素エネルギー、自動運転車、障がい者支援のための設備など、すでに生活に導入されているものもある。しかし一方で、全人類の意識を変えるような衝撃的なものもある。
研究者らは、未来はより変化に満ちたものになるだろうとの結論を導き出している。20世紀の半ばに石油危機が深刻なものとして、教科書やビジネスケースに引用されるようになったとしたら、2020年の数ヶ月間の出来事は不透明さという意味でその規模を上回っている。
2020年、予測研究というものが始まって70年を迎える。最初に予測研究を行ったのは米国のRAND社で、1950年代のことであった。
日本でそのような研究が行われるようになったのは1970年以降のことである。現在は国家レベルだけでなく、ボーイング、シェル、ゼネラル・エレクトリック、ヒューレット・パッカード、マイクロソフト、グーグルといった各業界を代表する大企業が独自の予測研究部門を開設し、長期的な優先課題を評価している。ハリウッドにも、映画の収益を予測したり、俳優の将来性を評価する部門が設置されている。