エネルギー研究企業「Rystad Energy」の分析によれば、米国ではハリケーンの季節が本格的に到来し始めている。例年、ハリケーンのピークは8月中旬から11月中旬に迎える。同センターは、「米国は欧州へのLNGおよび石油製品の最大の供給国であることから、ダメージの程度によるが、市場への影響は潜在的に大きい」と指摘する。
専門家らの解説によると、昨年の「アイダ」のような大型ハリケーンが発生した場合、メキシコ湾に位置する輸出ターミナルからの液化天然ガスの輸送が中断される恐れがあるという。こうした事態から、世界市場へのLNG供給が日量約3億立方メートル（再ガス化した場合）減少する可能性がある。
専門家らは、「また、メキシコ湾のプラットフォームにおける生産量もおそらく減少する。この数年、大型ハリケーンの影響で日量60万〜70万バレルの遅配が発生した」と推定する。
米国海洋大気庁 (NOAA) の予測では、今シーズン、 6 ～8 個のハリケーンが発生し、そのうち3 ～ 5 個が大型化するという。同センターはテレグラムでコメントを発表し、「大型ハリケーンが1つでも発生すれば、メキシコ湾からのLNG輸送は1週間から2週間中断する。LNGプラントが何らかのダメージを受けた場合、ガス市場への影響はより長期化することになる」と強調している。
ウクライナ情勢の悪化以降、ロシア産エネルギーの禁輸措置等で欧州はエネルギー危機を迎えている。直近では欧州エネルギー取引所（EEX）で、フランスの2023年の電力先物価格が過去最高を更新し、1メガワット時あたり1075ユーロ（約14万8000円）の値をつけた。また、欧州市場のベンチマークとなるドイツの先物価格も1メガワット時あたり920ユーロ（約12万7000円）となり、高値を更新している。
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