マリアーニ氏はスプートニク通信のインタビューで「ほぼすべての政府は、ガスパイプライン破壊工作の背後に誰がいるのかをよく知っているが、自分たちの同盟国を非難することを望んでいない。真実が私たちに公にされるのは、この紛争に参加したすべての人がもう生きていない約100年後だろう」と語った。
同氏は、ノルドストリーム破壊工作に関する米ジャーナリスト、シーモア・ハーシュ氏の調査を西側が無視しようとしている理由はまさにそこにあるとの見方を示している。ピューリッツァー賞を受賞したことのある著名なジャーナリストのハーシュ氏は最近、2022年9月に起こったノルドストリーム爆破テロに米国が関与していたと報道した。
マリアーニ氏はまた、この破壊工作の調査にロシアの参加が認められていないのは、この国際テロ行為の犯人を見つけることにロシアが真剣に関心を持っており、ロシアが真相を隠すことはないからだとの確信を示している。
また同氏はハーシュ氏について、そのノルドストリーム破壊工作の調査において、得をするのは誰か？破壊工作に関心があったのは誰か？という正しい疑問を投げかけたとの見方を示した。マリアーニ氏は、答えは明白であり、それは米国だとし、なぜならまさに米国のバイデン大統領とその側近はロシア産の安価なガスを輸送するパイプラインが決して稼働しないことや、欧州が米国から「環境に対して最も優しくない」ガスを水増し価格で購入することになるのを声に出して夢見ていたからだと強調した。
マリアーニ氏によると、ノルドストリームが稼働を停止した後、米国の石油会社と液化天然ガス（LNG）生産会社は記録的な利益を上げている。
同氏は「わずか6か月で欧州は米国産LNGを積んだタンカーを230隻以上受け入れた。この破壊工作の後に利益を得たのは、米国とそのガス会社および石油会社だった。最も損をしたのは欧州だ。欧州連合（EU）はそれを認めようとしておらず、その産業、そして特に家計が被った損失を黙って見ている」と述べた。
スプートニク通信は先に、ノルドストリームの爆破を調査するドイツの捜査当局は、西側諸国が爆破をロシアのせいにするために実行したという説を否定してはいないと報じた。
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