平井社長によれば「スマートホン事業における猶予は一年であり、もし黒字化が果たせなかった場合には、他の選択肢も検討する」との事だ。現在、「Xperia」シリーズなど、同社のスマートホンのシェアは日本では17.5％であり、北米では1％に満たない。
一方平井社長が進めている構造改革は成果を表し始めており、パソコンなどの不振事業からの撤退や支出の削減、画像センサーやビデオ・ゲーム部門の売り上げ好調により、ソニーの業績は本質的に改善された。
先にソニーは、自社のブログの中で、スマートホンの新しいモデル14を発表し、海外で実施中のユーザー參加型ファームウェア開発プロジェクト「Concept for Android」の Android 6.0 Marshmallow (マシュマロ)版を実施すると明らかかにした。
