同協会で外国人観光客のインバウンドを担当するシノムラ・ケンイチロウ氏はサウス・チャイナ・モーニング紙に対し、刺青に特殊な絆創膏をはるという発案があることについて、これは名案と語り、温泉入浴は日本に来る観光客の主たる目的だと指摘した。シノムラ氏は、温泉経営者側に刺青をした人の入浴を無理やり許可させることはできないため、スタディー・プロセスで訴えていくしかないとしている。
日本観光振興協会の調べでは国内のホテルの５６％が刺青のある人の公衆浴場への入浴を断っている。刺青による入浴制限を設けていないのはわずか３０％で、そのうち半数が刺青の人が入浴したことへのクレームを利用客から受けたことがあると回答している。
