米ビジネスニュース・サイトの「ビジネスインサイダー」の紹介するエドワルドス氏の見解によれば、２００８年の世界経済危機意以降、中央銀行諸行は資産価値を水増しし、資産がマイナスにまで下落するという最悪の事態に至らせないようとりはからっていた。こうした政策は発展途上国の市場、中国に長期のバブル状態が招いたが、その中国も今や元の切り下げを余儀なくされている。そのうち米国も工業生産で急落が起きるだろうというのだ。
景気後退が始まってしまった場合、市場はパニックとなり、資産価値は急落する。なぜなら前回の危機で中央銀行諸行は市場支援のために持ち金を放出し、すでに大枚をはたいてしまったからだ。
「ビジネスインサイダー」は、アナリストの大半は市場の７５％下落はありえないとの見方を示しているものの、２００８年の世界金融危機の前も同様の見解が表されていたと指摘している。
