最終的な作業計画は２０１７年１月までに準備が終わる。だが現在の段階ですでに最新設備を積んだ日本の調査船は少なくとも２万平方キロメートル分の大陸棚の調査を行わねばならない。この調査には民間企業も加わる。このほか政府はガス田の有無を調べるためにすでに採取された４万３千平方キロの大陸棚のデーターを分析するための特別ソフト開発も行う構えだ。
世界経済大学の日本専門家、エレーナ・レオンチエヴァ氏はそれでも早い成果は期待しないほうがいいとして、次のように語っている。
「日本はかなり前からエネルギーの輸入依存度を下げる可能性を探っている。輸入されるエネルギーは石油や液化天然ガスであり、輸送方法はパイプラインではなくタンカーだ。タンカーはあらゆる港湾都市に配置されているターミナル港へと入ってくる。エネルギー資源の価格が急落したとはいえ、これは日本にはかなり高額につく。このため日本は北海道や他の数島の周辺に溜まったメタンを使う可能性を探っているのだ。
今のところたいした成果は上がっていない。なぜならこうした冷凍メタンを掘り出すのはかなり高額につくからだ。だが日本はこの試みを止めようとはしていない。それはどんな方法をつかっても輸入依存率を下げるためにこうしたエネルギー資源を採掘する方法を探したいからだ。調査はすでに５年にわたっている。
日本はこのメソッドに真剣に的を絞っている。それは日本の石炭はもう掘りつくされて残されていないからだ。大体日本の地下には砂以外全くこれといった鉱物はない。しかも日本の原子力エネルギーもほぼ凍結状態で数箇所で再稼動が試みられたが、近い将来、原子力が日本で決定的な意味を持つことはないだろう。」
レオンチエヴァ氏はエネルギー採取の代替メソッドが実際の成果を上げるとしても、それはかなり先の話だと指摘している。ということは日本政府の北海道、島根、山口県沿岸でのガス田探査というイニシアチブはロシア産エネルギーの対日本供給には全く影響を及ぼさない。
