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１９９４年のサッカーＷ杯は米国で開催された。既に申請書提出の段階で、米国には国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）の全ての基準に合致する既製のスタジアムが３０カ所あった。インフラ改善に向け、米国はおよそ３千万ドル（３３億円）を費やしたが、この支出については、販売されたチケットの収益により、既に大会開始までに埋め合わせることができた。様々な専門家らによる評価では、米国でのサッカーＷ杯開催による長期的な経済効果は、３０億～１１０億ドル（３３１５億～１兆２千億円）となっている。
１９９８年のサッカーＷ杯はフランスで行われた。Ｗ杯へのフランスによる支出は、米国大会よりもはるかに大きい１６億ドル（１７６８億円）となった。それにもかかわらず、大会はフランスに３億５千万ドル（３８４億円）の純利益をもたらした。経済効果は全体で、国内総生産（ＧＤＰ）の１％成長につながった。
２００２年、サッカーＷ杯は日本と韓国の２カ国で開催された。このイベントに日本は５６億ドル（６１８７億円）を、一方、韓国は２５億ドル（２７６０億円）を費やした。得られた利益、ほぼ１２億ドル（１３２６億円）は、ホスト国が分け合った。日本は後に、複数の巨大スタジアムや新たなインフラの利用で利益を上げることに成功し、結果として全ての出費を補塡したが、韓国ではそうはならず、損失を抱えることとなった。
２００６年のサッカーＷ杯はドイツで行われた。この大会は大きな商業的成功を収めた。同国によって費やされた７７億ドル（８５０７億円）により、結局輝かしい経済効果がもたらされた。収益の総額が１４０億ドル（１兆５５００億円）に上ったのだ。
２０１０年、サッカーＷ杯は南アフリカで開催された。同国は３５億ドル（３８７０億円）をこのスポーツイベント開催に費やしたが、国内を訪れたファンの人数が予想の半分以下だったことが原因で、全体で５億ドル（５５２億円）しか、収益が支出を上回らないことが明らかになった。
２０１４年のサッカーＷ杯を開催したのは、莫大な出費で世界を驚かせたブラジルだった。民間投資は１１０億ドル（１兆２千億円）に上る一方、国家予算からの資金額は９６億ドル（１兆６００億円）だった。イベント自体からの利益は１０億ドル（１１００億円）を超えなかったが、長期的な経済効果の総額は、専門家らによる総計では、１３０億～１４０億ドルと見積もられている。
２０１８年のサッカーＷ杯ホスト国となったのはロシアである。このスポーツの祭典の準備に向け、同国は１４２億ドル（１兆５６００億円）を費やし、この時の民間と国家の投資比率は３対１だった。Ｗ杯開催がロシア経済にとって、どのような財政的結果を伴うことになるのかについて、結論を出すのはまだ早いが、ＦＩＦＡの財政責任者は、ロシアにとって見通しは順調と思われると述べている。
