デイビット氏によると、米国で決闘裁判は「法的に禁止、制限はされていない」と述べている。
アイオワ州の地元紙「デモイン・レジスター」によると、同氏はニューヨーク最高裁判所のミナルド判事が決闘は廃止されていないと認めた2016年の裁判を思い出し、今回のアイデアが浮かんだという。デイビット氏は、裁判所に日本刀を入手するためとして3か月の調達期間を求めている。
これに対しハドソン弁護士は、もし決闘を行えば、一方、あるいは双方が死に至る可能性が大きいことから決闘裁判の実施を止めるように求めている。
デイビット氏は親権、財産税を巡る法的紛争に巻き込まれている。同氏はデモイン・レジスター紙に対し、決闘を申し立てたのはハドソン弁護士に対するフラストレーションによるものと説明した。
アイオワ州裁判所はこの件に対し、この申請に異常性があることと適切な裁判所手続きがなされていないことから、決闘の申請を受理しないと発表した。
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