五輪延期でIOCの損失は数億ドル=IOC会長

国際五輪委員会(IOC)は東京五輪が2021年に延期されることで、数億ドルの損失を被る。IOCのトーマス・バッハ会長が明らかにした。
この記事をSputnikで読む

新型コロナウイルスのパンデミックを受けて、IOCと東京五輪大会組織委員会は2020年に予定されていた大会を2021年7月23日から8月8日の日程で延期することを決定した。独ディ・ヴェルト紙の取材に応じたIOCのバッハ会長は、全世界で生じる正確な損失額は現時点で答えかねるとしたうえで、IOCが被る損失額は数億ドルに達すると発言した。

五輪延期は日本経済にどれほどの打撃を与えるのか?

バッハ会長は取材の中で、IOCに決断力がない、あるいは「透明性」に欠けるといった批判があることを踏まえ、次のように弁明した。

これほど緊張した状況下で直観的に決断を下せるものではない。あらゆる陰謀論を退けるためにも強調したいのだが、IOCは五輪中止ならさておき、延期のシナリオは想定していなかった。延期するには大会組織委員会の決定が必要となる。組織委員会の活動期間は1年間延長し、さらには政府の協力も要請する必要がある。全206か国の五輪委員会に加え、サマースポーツのあらゆる連盟、IOCの全役員、スポーツ選手の代表団が一致して延期を支持するのであれば話は簡単だ。しかし、我々は延期の決断をわずか3日間で出すことを余儀なくされ、さらには6日間で新しい日程を公表することになったのだから、その難しさは押して知るべし。

このようにバッハ会長は発言し、アスリートと大会関係者の健康優先、感染拡大防止で引き続き用意を進める姿勢を強調した。

関連ニュース

スプートニクは新型コロナウイルスに関する信憑性の高い最新情報をお届けしています。特設ページをご覧ください。

コメント