同誌はエネルギー価格が高い水準が続くなか、欧州が再生エネルギーの促進に舵を切ったことは至極当然なことだと指摘する。投資家もこの分野への投資を拒否する兆しは全く無い。また、この動きは米国産燃料への深刻な依存から脱却する助けになるかもしれないという。
2022年、世界は化石燃料が高く付く罠であることを思い知った。欧州ではこれを受け、太陽光エネルギー分野への投資が加速した。例えば、同年の発電量32ギガワットにものぼる新しい太陽光発電施設がつくられ、これは2021年比で33パーセント増となる。
また、欧州は米国の政策や地政学的危機などの情勢に不信感を抱いている。こうした状況のなかで欧州がグリーンエネルギーへの転換を進めていることは戦略上正しい判断だと評価されている。
エネルギーをめぐってはこのごろ、OPEC（石油輸出国機構）加盟国やロシアなどその他の産油国でつくるOPECプラスの諸国が、石油の自主的な追加減産を発表したことで、市場では先行き不安が渦巻いており、年末には1バレル＝100ドルまで値上がりするのとの観測も一部であがっている。実際にそうなった場合、最も影響を受けるのは日本、インド、ドイツ、フランス、韓国の5カ国だと指摘されている。
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