「１９４６年５月から１９４８年１１月まで行われた東京裁判は、ドイツとソ連の戦争における日本の『中立』が、実際にはソ連が日本に攻撃するまでドイツを支援するための衝立となっていたことを認めた。日本では１９６０年代に、東京裁判のこれらの結論の正当性を確認する文書が公表された。目撃者の証言によると、中立条約署名の際にクレムリンで開かれたバンケットの最中に、ソ連の指導者スターリンが、日本代表団に対する乾杯を提案し、特に日本代表団の軍人たちの条約締結への貢献を指摘した。これに対して日本の松岡外相は率直に、これらの軍や艦隊を代表する人々は中立条約を締結したものの、実際には常にどうやってソ連を打ちのめすか考えていると述べた。スターリンは日本の軍人たちに、『ソビエトロシアは、皆さんが一度勝利した腐りきった帝政のロシア帝国ではない』と言及せざるを得なかった。」
1941年6月22日にドイツがソ連を攻撃した時、日本の松岡外相は、急いで昭和天皇のもとを訪れ、ソ連を即刻攻撃するよう執拗に提案した。２週間以内に開かれた秘密会議で、枢密院の原嘉道議長が天皇同席のもと、「中国の事件」で日本が忙しいことを認めながらも、最初のチャンスが訪れた時にソ連を攻撃することを提案した。原議長は、「誰かが中立条約に関連して、日本がソ連を攻撃するのは非道徳的だと言うかもしれない… だがもし我々がソ連を攻撃したならば、誰もそれを裏切り行為だとはみなさないだろう。私はソ連を攻撃する機会を待ちわびている。ソ連は破壊されなければならない」と述べた。
「しかしソ連への攻撃は行われなかった。だがそれは日本の宣伝家たちが主張しているような、日本が中立条約の条件を誠実に遂行したからではなく、ドイツの『電撃戦』が失敗し、ソ連の防衛力が同国の東部で維持されたからだ。いつ始まるかわからない日本の攻撃を撃退するための準備として、ソ連軍全体の２８パーセント超に相当する５４９万３０００人の中から１５６万８０００人と数千台の戦車や航空機が極東と南の国境近くに配置された。この戦力は、ソ連とドイツの前線で効果的に使えたはずだ。そのため、軍国主義日本の政策が、戦時中に中立条約の規定に違反し、全体として大祖国戦争と第二次世界大戦を長引かせ、ソ連や他の国民の犠牲者を増やしたと考える十分な根拠がある。」
