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- 大気へ回帰
１９６３年、冷戦の対立国らは水中、空中、地上での数千の爆弾爆破に間に合った。研究者と軍は核兵器の強みと弱みを明らかにし、兵士を守る手段に関する重要な情報を手に入れた。核兵器の威力を示すことで、これらの実験は事実上、第３次世界大戦を防いだ。地球にもたらしたのは深刻であれ、幸いながら、修復可能な損害だった。
風は迅速に放射性物質をばら撒いた。爆発から７時間半後には爆心地から２４０キロ離れたロンゲリック環礁でも放射線量の上昇が確認された。ロンゲリック環礁にいた米軍兵士２８人が大量に放射線を浴び、緊急避難となった。放射性降下物は、ビキニ岩礁から１７０キロにいた日本の漁船「第五福竜丸」も覆った。船員は強く汚染され、放射線障害に苦しんだ。船の無線技士は実験から半年後に死去。日本と全世界で大規模な反戦デモを引き起こした。
ついに、１９６３年１０月１０日、ソ連、米国、英国が署名した部分的核実験禁止条約が発効。だがフランスと中国はそれぞれ１９７４年と１９８０年まで地上での核実験を続けた。署名国は一方、地下に潜った。地下核実験時代の始まりだ。法的に核実験を完全に禁止する包括的核実験禁止条約は１９９６年９月１０日、国際連合で採択された。現在までに条約に署名していないのはインド、パキスタン、北朝鮮。北朝鮮は最後に核実験を行った国だ。２０１７年９月３日、北朝鮮は豊渓里核実験場で水爆実験を実施した。
- 内部被曝
以前までの米国の研究者と軍の関心が主に、人のいない実験場で行う核実験、核実験の環境への影響と軍のための放射線防護手段の開発に集中していたとすると、大量破壊兵器の実験終了後はさらなる実験の必要性も失われた。
研究は「一連の鍵となる分野において、情報が完全に欠けているか、情報にアクセスできない。この研究を完了し、結果を公開できる専門家もいない。米国でこれが出来る人は１人か２人、そして彼らはとうに年金生活だ」とする。
最も研究が進んでいない分野の１つは、研究を依頼した保健福祉局らが述べるところ、人間が呼吸や食事とともに放射線粒子を体内に取り入れる際の被ばく線量の測定に使う手法だ。核爆弾が大都市上空で爆発した場合、放射性物質を多く含んだ雲が膨大な領域を覆う。直撃を逃れた地域でさえ淡水源は飲用に適さなくなる。大量の内部被曝リスクは、爆心地から遠く距離を置いていても十分に有り得る。
なぜ米政府が今まさに、大気中で核爆発が起きた場合の影響を新たに調べる必要にかられたのか？これは何よりも米国人自身が関心を持っている。１０月、ジョージタウン大学のマシュー・クレーニッヒ教授は生徒を対象に、毎年行う調査を行った。生きている間に核戦争が起きると考えるか、という質問だ。１０年前に手を上げたのは２、３人だったが、この２年間で悲観的な生徒はおよそ６０％に増えた。
