ある専門家によると、二国間通貨スワップラインによって強化された中央銀行デジタル通貨を基盤としたネットワークは、世界の東と南の国々の中央銀行が現地の銀行システム間の通貨の流れを確保するための通貨ディーラーとして機能することを可能とする。そしてこれはすべてドル抜きで行われ、西側の銀行システムに関係することもないという。
これらの可能性を世界中の中央銀行が調査しており、中国はすでにデジタル人民元を始動させている。またロシアも、国際的な制裁が発動された後、デジタルルーブルを使用した国境を越えた決済システムの開発を開始した。
スイス金融大手クレディ・スイスのアナリストは、このようなテンポで支払い通貨としてのドル離れが進み、米ドルを使わない決済が増えると、その世界の準備通貨としての途方もない特権が崩壊する危険性があるとの見方を示している。一方、フォーブスによると、米当局自体はそこにいかなる脅威も、またデジタルドルの作成を加速する必要性も見いだしていないという。
スプートニク通信は先に、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）を引用し、米国の信用が裏付けとなった新たなデジタルドルは新時代の準備通貨となり、世界経済システムにおけるリーダーとしての米国の立場を確固たるものにすると報じた。
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